国土交通省 土地総合情報ライブラリー

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データベースの活用方法

この土地取引に有用な土壌汚染情報データベースでは、「1.その土地に土壌汚染が存在するかどうかを判断するのに役立つ情報」、「2.土壌汚染が存在する土地を利用するのに役立つ情報」、「3.土壌汚染に関連する土地取引に役立つ情報」を掲載しています。

1.その土地に土壌汚染が存在するかどうかを判断するのに役立つ情報

土壌汚染は、有害な物質が使用されていた施設や貯蔵されていた施設のあった土地で見られるほか(人為的汚染)、火山帯地域の土壌や海水等にもともと含まれていたヒ素や鉛などで土壌の中に含まれている土地(自然由来汚染)で見られます。
土壌の中に有害な物質が含まれていると、それを口にしたり、そこから溶出した汚染された地下水を飲用したりすることによって、人の健康に係る被害が生じる可能性があることから、土壌汚染対策法では25種類の物質(揮発性有機化合物、重金属、農薬等)を特定有害物質として、含有量、溶出量が一定の基準を超える場合を規制の対象としています。このほか、ダイオキシン等に対する規制も行われています。
その土地が、基準を超える有害物質の存在により規制の対象になるかどうかについては、法律や条例で定めた手続きに従い専門の機関が調査することにより判断されますが、その調査は、まず土地の履歴や既往調査の結果を活用した判断を行い、さらに必要に応じて試料を採取して詳細な調査を行います。
土地取引に有用な土壌汚染情報データベースでは、土地の履歴や既往の調査を提供することにより、こうした調査に参考となる情報を提供するものです。

2.土壌汚染が存在する土地を利用するのに役立つ情報

土壌汚染が存在することが明らかになった土地で対策を講じる場合、これまで最も利用されてきたのは掘削除去です。しかし、工事に多額のコストがかかるため、実施されるのは地価が高いなどコストを吸収できるケースに限られています。
土壌汚染が存在する土地を利用していくためには、よりコストの安い土壌汚染対策工法を開発するとともに、土地の汚染の状況や利用の方法に応じて適切かつ合理的な対策の採用することを広めていくことが必要です。土地取引に有用な土壌汚染情報データベースでは、各地で採用された掘削除去以外の土壌汚染対策の事例を掲載します。

3.土壌汚染に関連する土地取引に役立つ情報

土壌汚染が存在しないという前提で取引されたものの、その後土壌汚染が存在することが確認されて利用に当たっての制約が生じることや対策が求められることが明らかになったことから、当事者間に紛争が生じることがあります。
土地取引に当たっての参考となるよう、このような紛争で司法等の判断が行われた事例に関する情報を掲載しています。


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